| 財団法人
社会経済生産性本部 |
生産性運動の中核である日本生産性本部と、福祉・エネルギー・政治などの国民的課題に対して国民的合意を図るため政策提言をおこなってきた社会経済国民会議が統合した組織。労使・中立の専門家を集め、調査研究を行い、その成果を広く各界に提言している。
◇設立:1955年 ◇従業員:352名 |
| 株式会社
タナベ経営 |
高度成長期の中小企業の存在を背景に設立。経営コンサルティングを経営協力と呼び、顧客が抱える問題を発見し、その具体策と行動計画を明示している。
◇設立:1963年 ◇従業員:252名 ◇資本金:17億7200万円 |
| 日本経営システム
株式会社 |
日本興業銀行経営研究部として発足し、後に独立。
トップマネジメントの重要な経営課題の解決の為に、経営戦略の立案、業務改革、制度・システムの構築まで幅広く手掛ける。
◇設立:1970年 ◇従業員:90名 ◇資本金:5000万円 |
| 株式会社
日本能率協会コンサルティング |
日本能率協会の創立以来の基幹部門であるコンサルティング事業本部を分離させ設立。人間の信頼性、技術の信頼性、成果の信頼性を基本網領として活動している。
◇設立:1980年 ◇従業員:320名 |
| 株式会社
ビジネスブレイン太田昭和 |
会計事務所系の総合コンサルティング・ファームの草分け。ソリューションパッケージソフトだけでなく、ＥＲＰ・SCM導入、連結会計などのアウトソーシングサービスなど、会計、コンサルティング、ＩＴの融合を活用し、サービスの提供を行っている。
◇設立:1967年 ◇資本金:20億2800万円 |
| 株式会社
ジェムコ日本経営 |
日本で1番多くのＭＭＣ／ＭＣを擁している総合経営コンサルティング会社。企業の改革の為には、まず人の意識改革が最重要であると考え、社会科学的視点から取り組んでいる。
◇設立:1968年 ◇従業員:250名 ◇資本金:5億4239万円
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| 株式会社
船井総合研究所 |
成功の３条件“船井流経営法”１．勉強好きであること（知らないことを追求し、吸収しようとする姿勢）２．素直であること（すべてをあるがままに受け入れる柔軟さ）３．プラス発想をすること（過去オール善、他者オール肯定、あらゆるものに感謝する心）を持って、具体的な解決策の明示に繋げる。
◇設立:1970年 ◇従業員:299名 ◇資本金:30億5000万円 |
